法人様向けサービス

『予防心理学』を応用した

企業様からの社員研修、

社内セミナーを実施しています。

メンタルの不調による休職や

五月病などからの離職を防ぎます。

従業員支援プログラムの事です。

労働環境だけではなくプライベートをも含んだ環境の中で、

現在多くのストレスを抱える社員を雇用されている企業に対して

主に社員へのカウンセリングや研修を行うことで問題の早期発見と

解決の促進を援助することにより企業の生産性の向上をサポートする

メンタルヘルスプログラムの事です。

2015年 12月  1日より、従業員数が50人以上(常勤のパート従業員も含む)の企業は、

メンタルヘルス対策の実施が義務付けられました。

私共のEAP業務は、メンタルヘルスカウンセラーが

メンタルヘルスを基本に考えたコンサルティングから生まれました。

「なぜEAPが必要なのか？」

この答えは私達が実際にクライアント様と向き合わせていただき、

体験させていただいた経験の中にあったのです。

例えば人事評価制度の構築などは、企業の生産性（利益)の向上が

最終的な目標ですが、これだけではまだ何かが不足していると

感じていたのです。

これまで日本の多くの企業は「従業員の心の問題」については

(プライベートを含むが故に)自己責任の問題として扱い、

触れたがりませんでした。しかし、悩んでいてストレスが過剰な状態では

良い仕事、効率的な仕事は出来ないということは周知の事実であったのです。

そんな中で敢えてこの部分に注目し、従業員にやる気を出させることで

本来の能力を発揮させるために登場したEAPの効果がアメリカで実証されると

もはやEAP導入費用は無駄な出費ではなく企業の利益向上にかなった

素晴らしいシステムだという意識が定着してきたのです。

「不足していた何か」がここにありました。

従業員個人のやる気向上・生産性向上が、

最終的には企業の利益になるのです。

こう考えればEAPほど企業にとって有益なシステムは他には無いのではないでしょうか？

集団的労使関係は終焉に向かい、それに変わって個別の労働者と使用者という関係、

つまり個別労使関係が中心である現在、個別労使関係紛争等 労使トラブルの増加、

社内では社会や企業構造の変動、雇用の流動化などの影響を受け、

鬱病等精神疾患者やその予備軍の増加による生産性低下は深刻な問題になっております。

その中で私共は紛争の発生や精神疾患者の増加という結果の解決ばかりでなく、

むしろ事前解決、つまり『予防』という視点からのサポートがより大切だという

認識に至りました。

杓子定規な「会社の制度」ではなく、

社員様が気軽に何でも相談でき、カウンセリングを身近に手軽に受けられる、

そんな柔らかいサービスの提供を目指します。

提携先の産業医と共に、きめ細やかなサービスを低価格にてご提供いたします。

詳しくはコチラからお問合せ下さい。